ランチの値段が上がるなら投資はマストな理由

　ランチの値段が上がっています。少ないお小遣いでやりくりするのは大変ですが、嘆いてばかりもいられません。というのも、いま投資をしておかないと後でしっぺ返しを食うからです。今回は何故そうなるのかについて説明します。

　先日、日経新聞でこんな記事を見かけました。

　日本経済新聞社の消費・流通の専門誌「日経MJ」が都内の106人にランチの予算を聞いたところ、「1001円〜1500円」が最多で53%、「1501円以上」と合わせると約７割が1000円超えで、都内では「1000円の壁」がすでに崩壊していることがわかったそうです。

　確かに、街中で昼食時に見かける定食の表示を眺めていても「1000円未満って結構減ってきたなぁ」と思っていたところでした。

　SBI新生銀行が行った「2024年会社員のお小遣い調査」で全国のランチ代の推移を確認してみると、全国レベルでもランチ代は確実に上昇していて、特に2023年から2024年に急上昇しているのが見て取れます。

　でも、なぜランチが上がるなら投資はマストなのでしょうか？

　それは、これからの日本ではインフレが常態化して行くからです。ランチ代の上昇はその一端に過ぎません。そして、この流れは世界的な潮流でもあります。

　日本は「失われた30年」の間（1990年代〜2020年代初頭）ずっとデフレに苦しんで来ました。それが2022年頃から「国際的な原材料・エネルギー価格の高騰」や「円安による輸入コストの上昇」によりインフレに変わって来たのです。人間の体に例えると、今はちょうど汗をかきづらい「デフレ時の冬型の体質」から代謝のよい「インフレ時の夏型の体質」に切り替わっている最中なのです。

　そして、インフレとは「お金の価値が相対的に下がること」。お金をそのまま持っていても価値が目減りしてしまうので、不動産や金、株式といったインフレ耐性のある資産に投資しておかないと将来困ることになります。

　「そうは言っても生活費が苦しいんだよ💦」という声が聞こえてきそうですが、実はそれにも理由があるのです。

　実は会社勤めの皆さん、特に投資を始めたばかりの20代・30代の方にとって今が一番つらい時期なんです。なぜなら、物価上昇と賃金上昇の間には若干のタイムラグがあるからです。

　上の図のように、物価上昇は順を追って賃金上昇につながって行きます。ただ、経営者としては業績の向上を確認しないと怖くて人件費のアップに踏み切れません。そのため、どうしてもタイムラグが生じてしまうのです。物価自体は上がっていますので、この間 可処分所得は一時的に減ることになります。

　最近、「NISA貧乏」という言葉が聞かれるようになったのも恐らくこれが原因です。一度設定した月々の積立額はそう簡単に減らすワケにも行きません。結果として、原因のよくわからない生活苦に陥ってしまっている状態なのです。

　ただ、今は歯を食いしばって投資を続けるしかありません。ドヤ街からの脱出を自分のボクシングの腕に賭けた「あしたのジョー」の主人公・矢吹丈のように。皆さんの「あしたのために（その１）」は積立投資を続けることなのです。

　今回はランチの値段が上がるとなぜ投資がマストなのかを説明しました。ではまた！

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