日経平均の急騰・急落にどう対応するべきか?

 こんばんは、ヤギ仙人です🐐。このところ日経平均株価の急騰・急落が止まりません。相場は上がったり下がったりとまるでジェットコースターのようです。私たち個人投資家は、この動きの激しい相場に対してどのように対応したら良いのでしょうか?

最近の日経平均の騰落はブラックマンデー並み

 最近の日経平均株価は、上がったり下がったりと本当にボラティリティ(価格変動)の大きい状態が続いています。確認のために日経平均が設定されてからの1日の急騰と急落の上位5つを表にしてみました(2026年8月5日現在)。

<急騰><急落>
1位2026年5月7日+3320.72円2024年8月5日-4451.28円
2位2026年6月15日+3297.46円1987年10月20日-3836.48円
3位2024年8月6日+3217.04円2026年6月26日-3005.46円
4位2026年6月25日+3191.37円2026年3月9日-2892.12円
5位2025年4月10日+2894.97円2026年7月17日-2694.42円

 この表からわかることが2つあります。1つは、急落の第2位以外はすべて2024年以降の2年余りの期間に集中しているということ。間違いなくここ最近の日経平均はボラティリティの大きい状態が続いています。

 もう1つは、急落の第2位が1987年10月20日の「ブラックマンデー」の時のものであるということ。史上最大規模の大暴落と言われた「ブラックマンデー」が首位ではないということは、ここ最近の日経平均の騰落はそれと同程度の変動幅で推移しているということになります。

 では、なぜ最近の日経平均の騰落はここまで激しくなってしまったのでしょうか?

最近の日経平均の騰落が激しい理由

 ここ最近の日経平均の騰落が激しい理由は以下の3つに集約されると考えられます。

日経平均の騰落が激しい理由

日本株がトッピングに過ぎないから

コンピュータによる自動取引の影響

ハイテク株の影響を受けやすいから

日本株がトッピングに過ぎないから

 世界の株式市場における日本株の時価総額シェアは現在およそ6〜7%。世界の機関投資家はメインに米国株を保有しながら、トッピングとして日本株を保有しています。「AIツルハシ銘柄」などと注目されてはいても、今のところそのポジションはあくまで「お試し」。お試しである以上は、日本株に振り向けられた資金は逃げ足が早いものにならざるを得ないのです。

コンピュータによる自動取引の影響

 大口の投資家は「プログラム売買」という、あらかじめ定めたルールや条件に従ってコンピュータが自動的に売買注文を行う方法を取っています。このため、プログラム売買が普及して以降は市場の騰落が増幅されやすくなっているのです。1987年10月19日に米国に端を発した「ブラックマンデー」も、このプログラム売買が原因とされています。

ハイテク株の影響を受けやすいから

 日経平均株価は、東証プライム市場から「市場代表性」と「セクターバランス」を考慮して銘柄を選定します。問題はその算出ルール。「株価平均型」という単純に株価を平均する方法を取っているため、ハイテク株のように株価そのものが高い銘柄の影響を受けやすいのです。そのため、AI・半導体銘柄などハイテク株の騰落が指数の行方を左右するのです。

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 他にも考えられる理由はあると思いますが、理由はどうあれ 今後の日経平均は急騰と急落を繰り返しながら変動していくということになりそうです。

値動きの激しい日経平均にどう対応するか?

 この値動きの激しい日経平均にどう対応するか?実はそれほど手立てがありません。というのは、多くの方がすでに手を打ってあるからです。考えられる対応を見ていきましょう。

時間を分散して買い付ける

 値動きの激しい相場への対応の基本は時間を分散して買い付けること。その代表的な例が「ドル・コスト平均法」ですが、コレ平たくいうと積立投資のことです。投資初心者の皆さんは恐らくNISAで積立投資をしているでしょうから、とりたてて対応する必要はないのです。

欲しかった日本株を買う

 投資の中級者で個別株投資を行なっている方にとっては、この乱高下はむしろ欲しかった日本株を買うチャンスです。これだけ日経平均の騰落が激しいと、どんなに良い株でもその影響を受けざるを得ません。事前に購入したい株のリストを作っておいて、相場が急落したら購入してみて下さい。予想外のボーナス価格で買える時があります。

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 私たち個人投資家が理解しておく必要があるのは、日本株が再び成長軌道に乗った可能性が高いということ。そのきっかけは日経平均がバブル期の史上最高値を更新したことです。これまでの最高値は1989年12月29日の取引時間中の3万8957円でした。それを2024年2月22日に上回ったのです。つまり、この日経平均の乱高下は世界の投資マネーが再び日本株に注目している証左なのです。

 今後は目先の値動きの激しさよりも、世界的なマネーの潮流を意識するようにしましょう。


 今回は日経平均の急騰・急落にどう対応するかをお話ししました。ではまた!

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